カテゴリ:レポート記事 > 先進国

 本ブログは一貫して先行指標のISM製造業を重視し、遅行指標の雇用や物価指標を軽視しているが、ISMの中でも遅延指数が米国コアCPIをよく予言できることが知られている。上図がISM遅延指数(Supplier Deliveries)、下図がその2年弱後のコアCPIである。  ...

    前回の記事ではS&P 500日足のヘッドアンドショルダーについて取り上げた。中間選挙を経て1日で2%上げた日もあったが、今のところS&P 500は見事にヘッドアンドショルダーの右肩に止められている。 ...

 今夜から明日のアジア時間にかけて米国の中間選挙が行われる。中間選挙は2年に1回で、今回下院の435全議席と上院の100議席中35議席を改選する。現時点では与党共和党は下院の235議席と上院の51議席を押さえている。考えられる可能性は上院下院の過半数を抑えるのが「共和・ ...

 スマートフォンの通信料金の引き下げが話題になっている。元々この話題は2015年9月に安倍首相が総務省に携帯料金引き下げ検討を指示したことに始まっているが、その後楽天の通信キャリア事業参入など、通信デフレのヘッドラインが定期的にくすぶってきた。2018年8月21日に ...

 今回の米株の急落→反発が千載一遇の買い場か、ダウントレンドの中の弱い反発で終わるかについて、他を全て無視して純粋にチャートだけで見たらどう見えるだろうか。日足で見るとS&P 500は10月が右肩となるヘッドアンドショルダーとなっており、10月後半の戻り高値である28 ...

 1日に発表された米国のISM製造業景況感指数は前月から急落。新規受注が急落している。9月に絶好調だった時に本ブログは「あまり評価してもらえない米国の良いISM」で「過去30年のISM製造業を並べてみると、60を超えるような超強気場面の後には毎回1年以内に急落し、50割れ ...

    先月は日経平均のチャートが教科書的なフォロースルーで上への勢いを付けたが、米株の突如のクラッシュのせいですっかりスタート地点まで引きずり下ろされてしまった。 ...

 トランプ大統領は常に米株が上がるのを自身の功績として吹聴してきた。貿易戦争で世界金融市場をかき回した時も、中国株が下がって米株が下がらなかったことをもって正当化してきた。それがいよいよ米株もクラッシュすると、淡々と利上げを続けてきたFedに攻撃の矛先を向け ...

 日本株と米株の指数数字を比べたTOPIX /S&P 500チャートで、アベノミクス以来勝ち続けてきた日本株が米国に追い付かれたという日経の記事が出ている。曰く、「第2次安倍政権が発足した2012年12月26日を起点に、東証株価指数(TOPIX)の値動きを米S&P500種株価指数と比べて ...

 米国、メキシコ、カナダの三ヶ国は1992年にできた北米自由貿易協定(NAFTA)を見直し、トランプ大統領らしいよりセンスの悪いネーミングに変えた「米国・メキシコ・カナダ協定(USMCA)」で合意に達した。カナダの農産品市場開放など、域内の調整は単にトランプが他の2ヶ国 ...

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