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 新興国通貨が全体的にドル高原油高に苦しむ中、インドルピーが2016年安値と2013年安値をブレイクして史上最安値を付けている。インド投資は2017年に本邦で猛烈に流行ったが、その時間帯はリーマンショック後の10年間にわたる一貫したインドルピー安トレンドの中の一瞬の調 ...

 Amazon効果とは「Amazonに代表されるe-コマースの成長に伴い、小売価格が透明化されるため、また流通コストが低下するため物価に下押し圧力がかかりやすくなる」という主張であり、2017年秋に米国を中心に好景気にもかかわらずインフレが低迷した時に提起された概念である ...

 米国の金融政策に焦点が当たる中、Fedが参考にするであろうCPIの数字にも注目が集まるようになっているが、CPIは経済指標の中でも最遅行であり、最も予想しやすいはずのデータの一つである。自分でチャートを作るほどでもないので、TradingEconomicsの10年チャートをペイン ...

 世界中が警戒した米国CPIが強めな数字となり、一方米国の小売売上高が予想よりも弱かったことから、急にスタグフレーションという言葉が飛び交い始めた。筆者に言わせるとたまたま同じタイミングで二つの数字が発表されたからにすぎないわけだが、ついこの間までデフレを心 ...

 2018年2月に米株がクラッシュした理由として「米国の金利上昇」が挙げられている。しかし、米国の金融政策は今年になって急に引締め方向に転換したわけではない。サブプライムショックの経験からすると、金融政策の引締めの行きすぎ(現実のインフレ以上に利上げが激しい) ...

 長らくドル円と米国10年金利が連動すると思われていたのが、米国の税制改革可決以来、大きく乖離していることが話題になっている。筆者も2018年にドル円が110円を割ることはないだろうと思っていたのがわずか20日で外れてしまった。米金利とドル円が相関するという前提の下 ...

 日経の記事が議論を呼んでいる。世界中の国々で賃金が上がる中、日本が取り残されているというのである。賃金再考(1)日本の賃金、世界に見劣り世界の賃上げに日本が取り残されている。大企業の賃上げ率は4年連続で2%を超えるが、主要7カ国(G7)で日本だけが2000 ...

 ここもとの全世界のインフレの伸び悩みが興味を引く話題となっており、デジタル化(オンラインストアによる価格の透明化)やグローバリゼーション(低賃金国家からの輸出)、高齢化など構造的な変化が裏にあるという議論が交わされてきた。筆者は長期的にはそれらの要因に ...

 怒涛のドル安で「これ以上ドル安になると米国のインフレが息を吹き返す」という意見もちらほらあって、そのような現象があるのかと思って調べてみた。データソースはBloomberg。 図は過去10年間の米国のPCEコア(前年比)とドルインデックス(前年比)。全体的に明らかにP ...

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