またCPIは2015年までM1, 2017年までM2にそれぞれ遅行していた（つまり、お金を刷ればCPIもPPIも上がるというシンプルな話であった）が、最近はどちらも連動が切れている。M2との連動はややこじ付けに近く、やはり中国ではM2よりM1であることがここでも分かる。M1との乖離は最近の金融緩和が良くも悪くもCPIに効かなくなってきたことを示す一方、今回「金融緩和がなくても物価が上昇した」のはそれだけ豚インフレのマグニチュードの大きさを示唆している。

　JPMorganによると、中国の企業収益は長らくPPIに連動してきた。PPIで仕入れてCPIで売るのでPPIとCPIの差が企業収益になるという考え方もあり、そうすると企業が荒稼ぎしているはずだが、別に企業がみな豚を生産して高く売って荒稼ぎしているわけではない。企業収益にはねるにはPPIが上がるのを待つ必要がある。

　輸出が低迷し、2015年以降もなんとなくPPIとの連動を保っているM1も弱いのが足元でPPIの弱さの背景である。

    という中で、CPIの高騰は100%バッドニュースである。金融当局は何も触れていないが、企業収益がフラフラしている中で金融政策がCPIによって制限されるようでは、スタグフレーションの可能性も残る。2008年や2011年の豚肉価格上昇は利上げを伴った。物価上昇から消費の好況を読み取ろうとしたり、人民元高やら米国との貿易交渉（食糧輸入拡大）の後推しやらを期待するよりも、素直に予想外の外れ値として市場のリスクセンチメント収縮のトリガーにされる可能性の方が大きいではないか。

　一方、更に進んでこの豚インフレで社会不安まで恐れる声もあるが、そこまで行くと考えすぎである。生産力の向上とインフラ整備による物流の進化によりCPIは2011年以降ボラティリティが相当下がってきたが、それ以前はもっと大幅に変動していた。例えばリーマンショック直前にも沿海部の富豪富商による大豆やらニンニクやらの買占めでCPIが2桁成長手前まで行った時も大して社会問題にならなかった。天安門事件の時も二桁インフレになっていたが、それは元々社会主義計画経済という建前の下で虚偽の低物価だったのが修正されつつあったためであったが、物価よりも国営企業関係者が特権的にしっかり建前通りの虚偽の低物価で商品を仕入れては市場価格で転売するのが横行したという政治の腐敗の方が問題だった。